日本では1950年代以降に急速に工業が発展しました。

世界市場に様々な製品を提供するようになった事から、単なる生産や加工・またはそれらの設計や開発だけではなく、その製品を売ってくる商業や、売るための事務処理をこなす職種の必要性が増大したのです。

また、会社組織が巨大化するにつれこれを維持して生産管理や労働者の給与管理等もするためにも事務職が必要となりました。



同年代以降ではホワイトカラーが全労働者に占める割合が増え、生産活動には直接従事しないこれらの労働人口増大にあわせて、労働者を供給する教育の場も変化を求められました。

しかし、1980年代に差し掛かる頃には、ブルーカラーよりもホワイトカラー層への就職希望者が殺到するようになり、次第に供給過剰状態に陥ってきました。



なお、このホワイトカラー就職指向は高い進学率にも影響を与えています。

1990年代に入ってコンピュータ技術者（プログラマーやシステムエンジニア）等の、工場ではなく事務所内で働く種類の、直接的に製品の生産に従事する職種が出てきて、この余剰労働力を吸収している傾向も見られます。

2000年代には、服装規定等も大きく変わりホワイトカラーは言葉だけの存在になりつつあります。



2000年に前後して、うつ病による自殺が社会問題として扱われるようになりました。

職場環境と精神医学分野への関心の高まりから、職場環境の見直しも進んでいます。

ホワイトカラー職種に採用されても精神的に病んだり、または仕事に失望して脱サラしたり無職化する者も少なからず見られ、社会問題視されている。